一般住宅でいす式階段昇降機を設置する良さ

いす式階段昇降機の導入メリット

病院や駅、公共施設などでよく目にするいす式の階段昇降機は、一般の住宅にも普及してきており、便利に利用され、利用者にとって生活を快適にする機器のひとつとなっています。いす式の階段昇降機は、階段を上がったり下がったりする行動が困難な方が、椅子に座ったまま階段を利用することができる福祉機器です。

主な利用者は高齢者の方で、昇り降りに不安がある方や、心臓疾患のため昇り降りが負担になる方、介護が必要な方や身体が不自由な方などが利用しています。いす式階段昇降機を自宅に設置することで得られるメリットは、階段を使用する際の事故を減らせることです。手足に力がない方が階段を使用すると落下する可能性が高く、命に関わる大きな事故につながってしまう危険性も考えられますが、階段昇降機の利用により、利用者の身体状態や筋力に関わらず、安全に階段の昇り降りをすることができるようになることが魅力です。

次に挙げられるのは、介護者の負担を軽減することができるということです。介護を必要とする方を背負って昇り降りする日常は大きな負担となり、腰を痛めてしまいます。介護する側の人が身体を壊してしまっては、日常生活に大きく影響を及ぼしてしまいますので、階段昇降機の存在は大きな魅力といえます。また、階段昇降機は簡単な操作で使用することができるので、利用者の身体状態によっては介助者がいなくても、一人で利用することができます。そのため、自由に階段を昇り降りし、自宅の中の行動範囲を広げ、自立性を高めることにつながります。

いす式階段昇降機の選び方と注意するポイント

いす式階段昇降機の設置は基本、屋内外を問わず、どのような階段にも取り付けることが可能で、階段そのものに補強工事は必要ありません。種類は、直線型や曲線型などに分かれます。使用しないときは椅子を折りたためて、コンパクト収納になるタイプや、椅子が回転するタイプ、シートベルト付きのものや安全性の機能が高い自動停止装置付き、屋外用であれば、防水性と耐久性に優れているものなど、それぞれにいろんな特徴が見られます。

さまざまな機能や特徴のある中で、設置する製品の選び方として押さえておきたいポイントがあります。まず、利用する方の身体状態に適したものを選ぶことが大切です。例えば、一人で使用することができる方なのか、介助が必要な方なのかによって必要なものは異なり、介助が必要な方の場合は介助ができる空間のあるサイズか、機器の操作がスムーズにできるか否か、体格や体重などを踏まえ、実際に使用することを想定し、利用者ができることとできないことの詳細を確認して、選択していきます。

次に押さえたいポイントは、使いやすさにこだわることです。いす式階段昇降機製品の種類は多く、自分の身体や状態に合っているものであっても、使い勝手が悪いと便利なものが面倒なものに変わり、利用しなくなってしまいます。海外メーカー製品や国内メーカー製品などによっても、サイズやスイッチ位置の高さなど使用感が異なってくるので注意が必要です。

購入する際の注意点とレンタルの場合

いす式階段昇降機の購入は工事費も含め、安い買い物ではありません。車イスや介護ベッドと同じ介護をする福祉機器のはずなのに現在の介護保険制度では、階段昇降機は介護保険では購入できないということになっています。しかし、都道府県によっては助成金が支給されるようになってきており、各自治体により受給できる条件や給付される助成金額が異なりますので、現在住んでいる各自治体の福祉課や設置されている社会福祉協議会に購入する前に相談することが大切です。

また、気を付けておきたいことは購入時の資金だけではなく、機械は消耗品ですので、故障していなくても、定期的に部品の交換やメンテナンスを行う必要があります。そのメンテナンス代や動力になる電気代を含めた維持費のことをふまえて検討していかなければいけません。製品メーカーやメンテナンス会社により、故障した部品をすぐに取り寄せられ、迅速な対応をしてくれるところや、定期的にメンテナンスを行ってくれる会社など、アフターサービスもさまざまですので、必要なサービスが行き届いているかも重要です。

いす式階段昇降機を導入する選択肢は購入する方法だけではなく、レンタルするという方法もあります。購入するのと同じく、介護保険が適用されませんので、レンタルする費用は全額自己負担になりますが、購入するとどのような感じになるか不安があり、実際自宅に設置して体験してから慎重に検討するためや、ケガや病気などにより、短期間のみ利用したい場合、購入する場合の資金負担が大きいなどの理由により、レンタルするほうがメリットになる場合もあります。しかし、長期間レンタルすると金額がかさみ、購入するほうが安い費用で済むケースもありますので、レンタル契約には計画性が必要です。

そして、現在のレンタル方法では取り扱っている会社やレンタル製品の種類が少ない傾向にありますので、いくつかの福祉用具レンタル・販売会社に問い合わせよく比べてから導入しましょう。